※本記事はプロモーションを含みます。
※本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品への勧誘や投資助言を目的とするものではありません。投資判断はご自身の判断と責任で行ってください。
サイドFIREの資金計画を考え始めると、必要資産額、生活防衛資金、新NISA、副業収入と、いくつもの数字が一気に出てきます。
どれも大事なので、最初はすべてを同じ表に入れて、きれいな答えを出したくなりました。
ただ、実際に整理してみると、まだ決まっていないことまで計画に入れると、数字だけが先に整ってしまいます。必要資産額は遠く見え、副業収入は期待によって大きく見えます。生活防衛資金をどこまで別に置くかが曖昧なままだと、投資に回してよいお金も判断しにくくなります。
今の私に必要なのは、資金計画を一度で完成させることではありませんでした。すでに決めている部分と、これからAIに相談する部分を分けることです。
今回は、サイドFIREに向けた資金計画をどのように分けて考えているのか、その中でも生活防衛資金をAIと相談しながらどう見直したのかを整理します。
- サイドFIREの資金計画を、目標資産額、生活防衛資金、新NISA、副業収入に分けて考える方法
- 生活防衛資金を投資資金と混ぜず、コアサテライト戦略の外側に置いている理由
- AIに生活防衛資金の目安を整理してもらい、私が何を採用し、何を保留したのか
サイドFIREの資金計画は、必要資産額だけでは決められない
サイドFIREの資金計画では、まず「どのくらいの資産があれば、会社収入への依存度を下げられるのか」を考える必要があります。
ただ、私の必要資産額は、まだ確定していません。
インフレ、教育費、住宅費用、老後に残したいお金まで含めて、いつ、どのくらい必要になるのかを整理する必要があるためです。
特に気になっているのは、教育費と住宅費用です。
子どもが望む教育を、親のサイドFIREの都合で諦めさせたくありません。住宅についても、今のところは賃貸を前提に考えていますが、将来的にマイホームを購入する場合と、賃貸を続ける場合のどちらがよいかは決めきれていません。
この部分は、まだAIに詳細なシミュレーションを依頼していません。
今決まっているのは、インフレや教育費をやや慎重に見たいことと、住宅について複数のパターンを比較したいことまでです。「必要資産額は試算済み」と言える段階ではありません。
私にとってのFIREは、会社を辞める日を決める話というより、会社からの収入に頼る割合を少しずつ下げていく設計です。
この前提については、FIREの定義を整理した記事でも書いています。
そのため、必要資産額も、大きな数字を一つ置けば終わりではありません。
生活費を投資収入でどこまで補うのか。本業をどの程度残すのか。副業収入を計画に入れられる状態になっているのか。教育費や住宅費用が重なる時期にも耐えられるのか。
こうした条件を分けて考えないと、サイドFIREの数字が自分の暮らしから離れていきます。
現時点で決めているのは、必要資産額だけを単独で見ないことです。
生活防衛資金、新NISA、副業収入、将来の支出を最初から同じ重さで混ぜるのではなく、それぞれの役割を整理したうえで、最後に一つの資金計画としてつなげたいと考えています。
生活防衛資金は投資を始める前から分けていた
生活防衛資金は、投資を始めてから慌てて作ったものではありません。
投資を始める前にYouTubeや本で勉強していたため、暮らしを守るお金と、投資で増やすお金は分けておくものだと考えていました。
ある程度の貯金ができるまでは、投資をせずに貯金を続けていました。そのため、投資を始めた時点では、生活防衛資金がある程度まとまっている状態でした。
生活防衛資金と投資資金を混ぜて困った経験はありません。
ただ、これから投資に回す割合を増やそうとすると、「生活防衛資金をどこまで残すか」という問題が出てきます。
生活防衛資金が少ないまま投資額を増やすと、相場が悪い時期に急な支出が発生した場合、長期投資を途中で解約しなければならないかもしれません。
それでは、長期で運用を続けるという前提そのものが崩れてしまいます。
現在、投資に回す部分については、コアサテライト戦略で考えています。
長期で育てたい中心部分と、値動きや検証余地の大きい部分を分ける考え方です。
ただし、私の中では、生活防衛資金はコアにもサテライトにも含めていません。
コアとサテライトを分ける前に、そもそも投資に回さないお金として、さらに外側に置いています。
この順番にしておくと、投資でリスクを取っているのか、暮らしを守るお金まで削っているのかを混同しにくくなります。
FIREの取り崩し率や必要資産の見方については、こちらの記事で整理しています。
取り崩し率を決めていても、生活防衛資金が薄ければ、相場が悪い時期に計画を守るのは難しくなります。
私にとって生活防衛資金は、投資を減らすためのお金ではありません。
相場の状況に左右されず、投資を続けるために先に分けておくお金です。
生活費の何か月分を残すかAIに相談した
生活防衛資金を自分だけで考えると、安心のために多めに残したくなります。
一方で、現金を多く置きすぎると、投資に回せるお金は減ります。
どちらを優先するか迷ったため、AIに一般的な目安と、公的制度を含めた考え方を整理してもらいました。
AIには、主に次の点を相談しました。
- 生活防衛資金は生活費の何か月分が目安になるのか
- 会社員の場合、傷病手当金や雇用保険をどう考えればよいのか
- 緊急時に備えるお金と、特別費は分けたほうがよいのか
AIからは、一般的な目安として、生活費の3か月分から1年分程度という幅が示されました。
また、金融庁が公開しているつみたてNISA関連の座談会資料には、働きながらであれば3か月分から半年分程度という考え方が紹介されている、という整理もありました。
会社員が病気やけがで働けなくなった場合については、傷病手当金として標準報酬月額をもとにした約3分の2相当が支給され、支給期間は通算1年6か月という一般的な説明を確認しました。
雇用保険の基本手当についても、離職理由や被保険者期間などによって、受給条件や給付日数が変わるという整理でした。
ただし、制度があるから現金を持たなくてもよい、という話ではありません。
公的制度には対象条件があり、申請すればすぐに生活費を補えるとは限りません。実際に対象になるかどうかや、支給条件については、勤務先や公式情報で確認する必要があります。
AIとの相談で役に立ったのは、「制度があるから生活防衛資金を減らせる」という結論ではありませんでした。
生活防衛資金を、すべての緊急支出を一度に負担するお金ではなく、収入や生活を立て直すまでのつなぎ資金として見る考え方です。
また、「何か月分が正解か」を決める前に、お金の役割を分ける表も作ってもらいました。
| 区分 | 役割 | 見方 |
|---|---|---|
| 生活防衛資金 | 収入減少や病気などから生活を立て直す期間を支える | 平常時の生活費に対する月数で考える |
| 特別費の予備 | 家電の故障、医療費、引っ越し、育児関連などに備える | 生活防衛資金とは分けて管理する |
| 数年以内の予定支出 | 教育費、住宅、車など、近い将来に使う可能性がある | 投資に回してよいお金かを別に判断する |
この分け方にすると、生活防衛資金だけを必要以上に厚くせずに済みます。
家電の買い替えや近い将来に予定している支出まで、すべて生活防衛資金に含めてしまうと、必要額がどんどん膨らんでしまうためです。
AIから示された幅を見たうえで、最終的に私は、生活費の6か月分を一つの目安にすることにしました。
そのうえで、家族構成や自分の安心感を考え、少し余裕を持たせて考えています。
AIが6か月と決めたわけではありません。一般的な目安や制度を整理してもらい、「私は安全寄りに考えたい」と伝えたうえで、最終的な月数は自分で決めました。
生活費の6か月分を用意していても、緊急時に支出を抑えられる場合は、実際の立て直し期間が半年より長くなる可能性があります。
平常時の生活費6か月分が、緊急時の支出圧縮によって、実質的には7.5か月分相当の立て直し期間として働く場合もあります。
ただし、どこまで支出を減らせるかは家庭によって異なります。医療費や育児関連の支出が増える場合もあるため、必ずその期間を確保できるという意味ではありません。
AIからは、生活防衛資金を増やしたほうがよい状況も挙げられました。
独立や退職が現実的になったとき、世帯の主な収入源が一つになったとき、住宅購入やローンによって固定費が増えたとき、仕事の継続性に不安が出てきたときなどです。
この整理を見て、生活防衛資金は、一度決めた月数を永久に固定するものではないと感じました。
サイドFIREに近づくほど、会社員としての安定収入や公的制度に頼れる度合いは変わります。
今は生活費の6か月分を基準にしていますが、働き方や家族の支出が変わったときには、改めて見直すつもりです。
新NISAの積立額は固定費を見直しながら捻出している
新NISAの積立額は、本来であれば、ライフプラン表で置いた目標資産額から逆算するのが分かりやすいと思います。
いつまでに、どの程度の資産を作りたいのかを決め、そこから毎月の積立ペースを計算する方法です。
ただ、今の私は、そこまできれいに逆算できていません。
実際には、給与から無理なく出せる範囲を確認し、固定費を見直しながら積立額を捻出しています。
理想の資産額から逆算した数字というより、今の家計で続けられる範囲から決めた数字です。
新NISAの非課税枠を活用したい気持ちはあります。
一方で、枠を埋めること自体を目的にすると、生活防衛資金や近い将来に使うお金まで投資に回したくなるかもしれません。
投資額を増やしたい気持ちと、暮らしを守るために残すお金は、分けて考える必要があります。
固定費の見直しについては、クレジットカード明細のCSVをChatGPTに整理してもらった記事でも書いています。
この記事では、通信費やサブスクなどの具体的な見直し手順は繰り返さず、サイドFIREの資金計画の中で、新NISAの積立額をどう位置づけているかに絞ります。
積立額を考えるときは、「目標資産額に近づくか」だけではなく、次の点も確認しています。
- 生活防衛資金を削っていないか
- 特別費の予備を投資に回していないか
- 数年以内に使う予定のお金を含めていないか
ここを飛ばすと、投資資産は増えているように見えても、実際の家計の余裕は減ってしまいます。
サイドFIREは長く続ける計画です。
そのため、毎月の積立額も、どの時期でも同じ額に固定しすぎないほうがよいと感じています。
平常時に続ける額、支出が重なる時期に減らす額、余裕がある時期に増やす額を分けて考えられるようにしたいです。
今後ライフプラン表を見直すときは、積立額についても複数のパターンで比較する予定です。
新NISAは資産形成の中心の一つですが、単独では決められません。
生活防衛資金、特別費、教育費や住宅費用の予定と並べて考えて、初めて「無理なく続けられる投資額」になると思っています。
副業収入はまだ稼げていない前提で考える
サイドFIREを考えると、副業収入も計画に入れたくなります。
資産収入だけでは足りない生活費を副業で補えれば、必要資産額は少なく見えます。私も、副業収入が増えれば、サイドFIREがかなり現実に近づくのではないかと考えています。
ただ、現時点では、まだ副業で安定した収入を得られていません。
本業の残業が多く、副業に使える時間も限られています。始めようと思って動いても、仕事や家庭の予定で止まり、「やって、やらなかった」を繰り返している状態です。
そのため、今の資金計画では、副業収入を毎月入ってくる固定収入としては扱いません。
収入が入った場合は上振れ分として見る。
ただし、日々の生活を成立させる土台には置かない。
今は、そのくらいの距離感で考えています。
将来的には、副業収入をサイドFIREへ踏み込むための判断条件にしたいです。
少し収入が出たからすぐに会社収入を減らすのではなく、生活防衛資金や予定支出と分けたうえで、副業収入が余剰として積み上がる状態を確認したいと考えています。
副業収入を見るときは、期待、実績、資金計画に入れる条件を分ける必要があります。
期待としては育てたいですし、収入が出たら実績として記録したいです。
ただし、資金計画に入れるためには、無理のない作業量で続けられているか、本業や家庭の時間を削りすぎていないかも確認したいです。
ライフプラン表に副業収入を入れる場合は、将来的に収入が減る前提も必要だと思っています。
副業収入が会社員の給与と同じように、長期間安定して続くとは限りません。収入が多い時期だけを基準にすると、資金計画が前のめりになります。
副業収入をどの程度目標にするかについては、まだAIに相談していません。
ここは別の機会に、実際に使える作業時間、収入の波、将来的に収入が減る可能性まで含めて整理する予定です。
今回は、まだ稼げていないことと、収入が出ても当面は上振れ分として扱うこと、サイドFIREへ進むための判断条件にしたいことまでに留めます。
未確定の部分は次のAI相談で比較する
今回整理してみて、私のサイドFIREの資金計画は、まだかなり未完成だと分かりました。
ただ、未完成であること自体は悪くないと思っています。
決まっていないことを、決まった数字として計画に入れるほうが危険です。
まず残っているのは、必要資産額の詳細シミュレーションです。
インフレをどの程度慎重に見るのか。教育費をどう置くのか。住宅を購入する場合と賃貸を続ける場合をどう比較するのか。老後に残したいお金をどのように扱うのか。
この部分は、次にAIへ複数のパターンで相談したいです。
AIには「正解の金額」を当ててもらうのではなく、前提を変えた比較表を作ってもらうつもりです。
教育費を厚めに見た場合、住宅を購入した場合、賃貸を続けた場合、副業収入を計画に入れない場合などを横に並べれば、自分で判断しやすくなります。
副業収入についても同じです。
いきなり目標額を置くのではなく、現実に使える時間、続けられる作業量、収入が減る可能性を分けて考えたいです。
副業を希望として育てることと、サイドFIRE後の生活を支える収入として計画に入れることは同じではありません。
今できているのは、生活防衛資金を投資資金と分け、AIに一般的な目安や制度を整理してもらい、自分の安心感に合わせて月数を決めたところまでです。
新NISAの積立額は、固定費を見直しながら、今の家計で続けられる範囲から決めています。
一方で、必要資産額の詳細シミュレーションと、副業収入の目標や計画への入れ方は、まだ次の課題です。
全部が決まっていなくても、資金計画は少しずつ前に進められます。
生活防衛資金、特別費、数年以内の予定支出を分けるだけでも、投資に回してよいお金と、守るべきお金の境目は見えやすくなりました。
サイドFIREの資金計画は、必要資産額だけを追うと遠く見えます。
生活費を見直し、守るお金を投資と分け、積立額を続けられる範囲に置く。副業収入については、期待と実績を分けて考える。
まだ途中ですが、この順番で、少しずつ自分の暮らしに合う資金計画へ直していきます。
AIに任せる前に、最低限の仕組みや使い方を動画で確認したい人は、Udemyで「生成AI」「ChatGPT」「Python」「AI活用」などの入門講座を探してみるのも一つです。講座を選ぶときは、レベル、更新日、レビュー、価格を自分の目的に合わせて確認してください。
