FIREの4%ルールは将来も通用するか？サイドFIREで3%を採用した理由

※本記事はプロモーションを含みます。

※本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品への勧誘や投資助言を目的とするものではありません。投資判断はご自身の判断と責任で行ってください。

FIREの4%ルールで私が本当に気になるのは、計算式そのものではありません。年間生活費の25倍という考え方は分かりやすいですし、最初の目安としてはかなり便利です。

ただ、そこで出た数字をそのまま人生設計の答えにするには、どうしても引っかかりが残ります。過去の米国市場データでは成り立っていたとしても、これから先も同じように成り立つとは限らないからです。

私にとって4%ルールは、FIREできるかを決める答えではなく、自分の生活費、働き方、将来の不確実性を点検するための出発点です。今は4%ではなく、サイドFIREのフロー所得を考えるために3%を使っています。

FIREの4%ルールは便利ですが、将来の保証としては使わない

4%ルールは、退職後に資産の一定割合を取り崩しながら生活する考え方として広まりました。William Bengen氏による4%ルールの解説でも、初年度に資産の一定割合を引き出し、その後は物価上昇に合わせて引き出し額を調整する前提が示されています。

この考え方が便利なのは、必要資産の目安を一瞬で出せるところです。年間生活費が300万円なら、25倍で7500万円。年間生活費が400万円なら　1億円。大まかな距離感をつかむには、とても使いやすい物差しです。

でも、物差しとして便利なことと、将来の暮らしを保証してくれることは別です。元になっているのは過去の市場データであり、今後の利回り、インフレ、為替、税制、社会保障、家族構成まで同じになるわけではありません。

私が不安に感じるのは、「4%ルールを理解できているか」ではなく、「過去に成り立った考え方を、自分の将来にどこまで使ってよいのか」です。だから、まずは4%ルールを答えではなく、生活設計を疑うための入口として扱うようにしています。

生活費の25倍は計算式で出るが、安心額とは別に考える

4%ルールを使うと、年間生活費の25倍という目標額が出ます。計算式としては分かりやすいのですが、ここで使う「年間生活費」がかなり重要です。生活費を低く置けば必要資産は小さくなり、生活費を厚めに置けば必要資産は大きくなります。

たとえば、普段の支出だけで生活費を見積もると、家電の買い替え、帰省、医療費、子どもの予定、親族関係の支出、住まいの修繕のような不定期支出が抜けやすくなります。毎月は出ないけれど、数年単位では発生しやすいお金です。

生活費の置き方は、FIREの定義ともつながります。私の場合、FIREは「完全に働かない状態」だけを指すものではなく、会社収入への依存度を下げて選択肢を増やす考え方に近いです。

25倍で出した数字は、安心額ではなく、今の生活費設定が甘くないかを見直すための仮置き数字です。そこから、生活防衛資金、不定期支出、働き方を緩めた後の収入、家族の予定を別に重ねていくほうが、自分の暮らしには近くなります。

日本で4%ルールを見るときは為替・インフレ・年金を分ける

生活費の内訳、固定費、社会保险、税金の見え方は4%ルールを日本の家計に当てはめるときのズレで別に整理しているので、ここでは為替・インフレ・年金という、生活費以外で前提が崩れやすい論点に絞ります。

4%ルールを日本で使うときは、米国の過去データをそのまま日本の家計に置き換えないほうがよいと感じています。私は米国市場への投資も考えますが、実際に使う生活費は円で発生します。資産の通貨、支出の通貨、将来の物価上昇は分けて見たいです。

特に気になるのはインフレです。日銀の物価安定目標のように2%が参照される場面もありますが、生活費が上がれば、同じ暮らしを維持するために必要な取り崩し額も増えます。私は今後も物価は上がり続ける前提で見ていて、一般的に使われる想定よりも高めに置いて計算しています。

確認したい論点	4%ルールにそのまま入れにくい理由	私の見方
為替	米国株や外貨建て資産が中心でも、生活費は円で出ていく	円ベースで使える金額を別に確認する
インフレ	生活費が上がると、同〸4%でも足りる感覚が変わる	低めに見ず、高めの前提でバッファーを残す
年金	受給開始時期、制度、加入実績で将来の金額が変わる	今のライフプランには織り込まない
取り崩し率	フルFIREとサイドFIREでは資産に頼る度合いが違う	年金が実際に近づいた時点で再計算する

年金は、将来受け取れる可能性を否定しているわけではありません。ただ、30代半ばの今から生活設計の土台に入れるには、不確実性が大きいと感じています。日本年金機構の老齢基礎年金の説明を見ても、受給開始時期や納付月数など、実際の受け取り方は複数の条件で変わります。年金受給が近づいた時点では、取り崩し率や必要な労働収入を見直せます。でも今は、年金なしでも崩れにくい形を優先しています。

私はサイドFIREのフロー所得として3%を使っている

現時点の私の考え方では、4%をそのまま採用していません。使っているのは3%です。ただし、これは「資産3%だけで生活する」という意味ではありません。フルFIREの生活費全額をまかなう数字ではなく、サイドFIRE時のフロー所得として見るための数字です。

具体的には、資産全体に3%をかけた金額を、将来の生活費を支える一部として見ます。そこに、将来的に働き方を緩めた本業収入と、副業収入を上乗せするイメージです。実際の資産総額は出しませんが、考え方としては「資産収入だけで全額を払う」よりも、「複数の収入源で会社依存を下げる」に近いです。

サイドFIRE全体の考え方は、こちらの記事でも整理しています。

フルFIREとサイドFIREの違いを先に分けておくと、4%ルールの見え方も変わります。

3%にしている理由は、まだ30代半ばで残りの運用期間が長いからです。取り崩し期間が長くなるほど、将来の相場、インフレ、働き方、家族の支出が変わる余地も大きくなります。Vanguardの支出戦略でも、市場環境に応じて支出を調整する考え方が紹介されています。だから、4%を上限のように扱うより、あえて历しめに見ておくほうが自分には合っています。

年金を入れず、インフレを高めに見てバッファーを残す

私のライフプランでは、年金を現在の計算に入れていません。将来まったく受け取れないと決めつけているわけではありませんが、受給時期や制度、物価、働き方がどう変わるかは分かりません。そこを最初から当てにすると、今の計画が楽観寄りになりすぎると感じます。

インフレも同じです。低い物価上昇率で置けば、将来の生活費は小さく見えます。でも、実際の生活では食費、日用品、光熱費、教育費、サービス料金のように、じわじわ上がるものがあります。私は一般的な想定より高めに見て、生活費が膨らんでもすぐ崩れないかを確認したいです。

この考え方は、生活費の計画と実績を並べる作業にもつながります。

資産管理やライフプラン表で月ごとの見え方を整える場合は、こちらの記事の流れともつながります。

バッファーは、弱気になるためではなく、未来が変わったときに選択肢を残すための余白です。年金を入れず、インフレを高めに見て、それでも生活設計が成立しそうかを見る。そこまで確認して初めて、サイドFIREの数字が少し現実に近づく感覚があります。

4%ルールを生活設計に戻すときの確認表

4%ルールは、使い方を間違えると「生活費の25倍を用意すれば大丈夫」という単純な話に見えます。でも実際には、どの生活費を使ったのか、何年分を想定したのか、働く収入をどこまで残すのかで意味が変わります。

私は、4%か3%かを決める前に、まず前提を表にして確認するほうがいいと感じています。数字だけを見ていると楽観にも悲観にも振れますが、前提を分けると「どこを厚めに見ているのか」「どこがまだ弱いのか」が見えやすくなります。

確認項目	甚く見積もると起きること	私が置いている考え方
生活費	必要資産が小さく見える	通常支出と不定期支出を分ける
取り崩し率	資産に頼る割合が高くなりすぎる	サイドFIREの一部収入として3%を見る
労働収入	辞めるか続けるかの二択になりやすい	働き方を緩めても残る収入を別に見る
副業収入	不安定な収入を固定費に当て込みやすい	上振れではなく補助として扱う
年金	遠い将来の制度を前提にしすぎる	今の計画には入れず、近づいたら再計算する

私の場合、FIREは「する・しない」の二択ではなく、会社収入への依存度を下げていくグラデーションです。だから、4%ルールも合格ラインではなく、生活費と収入源のバランスを見るための材料として使うほうがしっくりきます。

FIREをゼロかイチかで考えない視点は、こちらの記事にもつながります。

数字を決めるより、前提が崩れたときに戻れる形にする

4%ルールを調べると、どうしても【4%でいいのか」【3%なら安全なのか」という数字の話に寄りがちです。でも、私にとって大事なのは、どの数字が正解かを決めることではありません。前提が崩れたときに、どこへ戻って見直せばよいかを残しておくことです。

相場が悪い時期が続くかもしれません。物価が想定より上がるかもしれません。副業収入が思ったより伸びないかもしれません。逆に、働き方を緩めても思ったより収入を残せるかもしれません。将来は固定ではないので、最初から余裕を持って見ておきたいです。

今の私に合っているのは、4%ルールを否定することでも、4%を信じ切ることでもなく、 3%という保守的な数字でサイドFIREの余白を見ておくことです。本業収入を少し緩め、副業収入を補助にし、資産からの取り崩しを一部として見る。その形なら、将来が変わっても見直す場所が残ります。

だから私は、4%ルールを「FIREできるかの判定」ではなく、「自分の生活費と働き方を説明できるかの確認」に使います。数字をきれいに合わせるより、余白を持たせた前提を残す。そのほうが、これから長くサイドFIREを考え続けるうえで安心できます。